なぜ医療モールが増えているのか気になる方必見！大阪や京都の現状や選び方も紹介

医療モールが増加している背景（全国と大都市圏の傾向）

まず、全国的には、医療モールの数が着実に増加していることが確認されています。

2019年度から2025年5月までの間で、医療モールそのものは約４４２件（17.7％）、診療所数は約１,８９１件（20.2％）、薬局数は約５９２件（31.7％）増加しており、全体として機能や施設が構造的に充実している状況です。

特に薬局の増加率が他を大きく上回っており、医療モールの利便性が向上している傾向が読み取れます。

さらに、医療モールは全国でバランス良く広がっているわけではなく、都市部への偏在が顕著です。全体の77.1％が、東京都や神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、兵庫県といった地域に集中しており、都市圏への集積傾向が明らかになっています。

このような全国的な傾向の中でも、大阪府では、人口10万人あたりの医療モール数が特に顕著に増加しています。

全国平均では0.36件の増加にとどまるところ、東京都や大阪府では1件以上増加し、都市圏における医療モールの集積が際立っています。一方で、京都府は微増にとどまっており、地方と都市部の間で増加率の差が拡大している傾向があります。

以下に、全国・大阪・京都の状況をまとめた表を示します。

医療モールが注目される社会的背景（高齢化・医療費・地域包括ケア）

日本では高齢化が急速に進み、それに伴って医療費も年々増大しています。

平成27年度の医療費は約４１兆５千億円と過去最多を更新し、高齢者（６５歳以上）の医療費が国民医療費の約６割を占めています。こうした高齢化と医療費高騰により、効率的かつ包括的な医療提供体制への転換が求められています。

その一環として、地域包括ケアシステムが構築されつつあります。

これは、高齢者が住み慣れた地域で安心して暮らし続けられるよう、医療・介護・住まい・生活支援を一体的に提供する仕組みです。医療機関は在宅医療を含めた多職種連携の拠点として重要な役割を果たし、地域の安心につながります。

こうした背景から、都市部では高齢者人口の増加と医師の増加が同時に進行しています。

都市部においては、専門性の高い医師の連携が期待される一方で、利便性の高い医療拠点の整備が喫緊の課題です。

医療モールは、複数診療科や薬局、多職種が一体となることで、多様な医療・生活ニーズに対応できる構造として注目されています。

以下は、社会的背景と医療モールの対応をまとめた表です。

医療モールの利便性と機能的メリット（患者の視点・医師の視点）

医療モールには、患者さまと医師の双方にとって大きな利便性と機能的なメリットがあります。

まず、患者さまにとっては、内科・小児科・整形外科など複数の診療科が一か所に集まっているため、複数科の受診を効率よく受けられる点が魅力です。

通院の手間や時間を大幅に軽減できるほか、例えば持病がある方や高齢の方でも一箇所で診療が完結することで、移動負担が軽くなります 。

次に、医師の視点から見たメリットとして、まず集患力の向上が挙げられます。

医療モール開業は地域にとって注目されるイベントとなり、クリニックの認知度が高まるほか、健康相談会やセミナーなどの共同集患施策が可能となります 。

また、コストの面でも有利です。開業支援を受けることで資金計画から資金調達までをサポートしてもらえるため、融資を受けやすくなり、資金負担が軽減されます 。

さらに、医師同士の連携が図れる点も見逃せません。

モール内では診療科が異なる医師同士で患者さまを紹介しあったり、情報共有ができるグループ診療の形態が可能となり、診療の質を高めながら医師の精神的負担も軽減されます 。

こうした利点に加えて、調剤薬局の併設による構造的な充実化も進行しています。

統計レポートによると、2019年度から2025年5月にかけて、医療モール内の薬局数は全国で31.7%増加し、診療所数の増加を上回る伸びを示しています。

これは、医療モールが診療だけでなく薬局を含めた多機能施設として、より構造的に豊かになっていることを示しています 。

以下に、患者さまと医師の視点別にまとめた利便性・機能メリットを表形式で示します。

大阪・京都で医療モールを選ぶ際の視点

大阪府では、医療モールが比較的短期間に増加しやすい都市圏であるという実態があります。

人口10万人あたりの医療モール数は2019年度から2025年5月までの間に「１件以上」の増加が見られ、都市部における医療モール集積の加速が鮮明です。

これは、医院が多く集まるエリアや鉄道駅に近い立地が、患者にとっての利便性を高める要素として重要視されていることを示しています。

一方、京都府では同期間における医療モール数の増加は「微増に留まる」状況です。

地域特性として都市部と比べて診療所の集積が緩やかであることから、物件選びにあたっては立地に加えて地域の特性や将来の患者層の変化を見据えた検討が求められます。

さらには、医療モールの将来性を見据えた視点も重要です。

2019年度から2025年5月までの間に、薬局数は592件（31.7％）増加しており、医療モールの「構造的充実化」が進行しています。単に立地だけでなく、薬局併設や共用設備、今後の地域医療ニーズに対応できる柔軟性があるかどうかも選定の重要な観点となります。

以下は、大阪・京都における医療モール選びにおいて意識したい観点を表でまとめたものです。

これらの視点を組み合わせることで、大阪・京都それぞれの地域性に応じた、将来にも対応できる医療モール選びが可能になります。

まとめ

日本では医療モールが堅調に増加しており、２０１９年から２０２５年５月にかけて全体で４４２件、診療所数で１８９１件、薬局数では５９２件の増加が確認されています。

このことから、医療モールは内容的にも構造的にも充実しつつあるといえます。

都市部への集中傾向も強まり、大阪府では人口十万人あたりの医療モール数が１件以上増加し、京都府では微増に留まっているという地域差が見られます。

また、鉄道駅から徒歩五分以内のアクセス良好な立地が多い一方で、京都では公共交通が不便なモールも存在し、立地選びには注意が必要です。